日本企業は｢中国の素早さ｣についていけるか？ 2025年SDV投入ラッシュも油断ならない緊迫感

一方、EV化とあいまって加速しているSDV（Software Defined Vehicle＝ソフトウェア定義車両）が、新たな乗車体験を生み出し、クルマの知能化とともに市場の風向きを変えつつある。

通信大手のファーウェイは、2024年2月にナビゲーション運転支援機能「NCA（Navigation Cruise Assist）」を導入し、高精度な地図に依存しない運転支援を実現した。複数のセンサーを用いた障害物検知システムを通じ、道路や信号などの識別や車両の制御を行い、中国国内すべての都市で同システムの利用を可能としたのだ。

小鵬汽車「X9」でNOAシステムを利用して走行する様子（筆者撮影）

小鵬汽車（シャオペン）やNIO（ニオ）などの新興メーカーをはじめ、すでに20以上の自動車ブランドが、消費者が高い関心をよせるNOAサービスを導入している。

運転支援機能そのものも、高速道路での車間距離保持や車線変更などから、一般道路で自律走行を可能にするシステムへと進化している。

中国ではパワートレインや航続距離だけではく、運転支援機能もクルマ選びの重要な要素になっており、こうしたシステムの充実度や使い勝手の良さは重要だ。

日系メーカーに浮かび上がる3つの課題

日系各社も、先進的な自動運転機能でEVの差別化を図ろうとしている。

トヨタと日産は、自動運転用ソフトウェアを手掛ける中国新興のMomenta（モメンタ）と共同開発したシステムを採用し、マツダは、合弁相手の長安汽車（チャンアン）のプラットフォームと技術を活用。ホンダは自社開発するシステムに、ファーウェイのディスプレイやiFLYTEK（アイフライテック）の音声技術を導入する。

長安汽車のEVプラットフォームを流用するマツダ「EZ-6」（筆者撮影）

中国メーカーにやや後れを取った日系メーカーだが、これから登場するクルマは大いに期待ができそうだ。

一方、日系メーカーには課題も浮かび上がる。それは大きく3つあり、ひとつ目は「新車開発のスピードアップ」だ。