日本の自動車メーカーが中国市場で大苦戦。戦略の見直しを迫られている。
「もはや中国は、われわれにとって、とても手に負えるような市場ではない」
10月25日、4年ぶりに開催された自動車の祭典、ジャパンモビリティショー。日本車各社の発表で沸く会場の一角で、三菱自動車工業の幹部は白旗を揚げるように語った。
今や世界最大である中国の自動車市場ではEV(電気自動車)シフトが急速に進んでいる。中国汽車工業協会(CAAM)によると、2022年のEV販売台数は前年比82%増の536万台に達した。同国自動車市場全体の2割を占める。
今年もその勢いは衰えず、1〜9月累計の新エネルギー車(EV、PHV、燃料電池車)の販売台数は前年比38%増の627万台だ(CAAM調べ)。
部品メーカーにも影響
そうした中、中国市場からの撤退を決めたのが三菱自だ。
コロナ禍前の19年は中国で12万台以上販売し、同社全体の10%を占めていたが、EVシフトの遅れもあり、22年は3万台強とわずか4%に落ち込んだ。
同年11月には主力であるスポーツ用多目的車(SUV)「アウトランダー」のガソリン車モデルを発売したものの、販売が低迷。在庫調整のため、今年3月以降は湖南省・長沙工場の稼働を停止していた。
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