「給料75%減。でも辞めない」20代女性の驚き理由 部下が会社と上司に抱く「切実ニーズ」4タイプ

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「じゃ、給料はだいぶ下がるけど、一般職員と同じ固定給にして営業成績を貼り出すのをやめようか」と社長が言うと「いいんですか? だったら辞めません」と言われ、社長も「え?! 本当にいいの?」と唖然としたと言います。

彼女の営業成績だと、歩合給から固定給に変えると給料が4分の1ほどになってしまう。でもやっかみをもたれるよりは給料が4分の1になったほうがいいと言う。

それで固定給にしたところ、意欲的に営業に取り組んでくれているとのことです。

離職を防ぐための効果的なマネジメントのために

この話に驚かれる方も多いかと思いますが、彼女にとっては高い給料をもらうこと(生存欲求)より、人間関係のストレスなく働けること(関係欲求)のほうが重要なのです。

このエピソードは極端な事例ですが、これほど「会社に求めること」は人によって違います。「最近の若者はこうだろう」と決めつけることなく、目の前の部下1人ひとりを、しっかりと見る必要があるのです。

目の前の部下はどの欲求が強いのかを把握し、その欲求を優先的に満たす関わりを行うことで、より効果的な離職を防ぐためのマネジメントができます。

その際に上記の4つの欲求をベースに考えると、より明確に把握しやすくなります。

人手不足が深刻化するこれからの時代、離職防止は差し迫った課題です。

これを機に、部下の理解を深め、離職を防ぐための効果的なマネジメントを進めていただければと思います。

藤田 耕司 経営心理士、税理士、心理カウンセラー

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ふじた こうじ / Koji Fujita

一般社団法人日本経営心理士協会代表理事、公認会計士、税理士、心理カウンセラー。これまで1200件超の経営相談を受け、心理学と会計を活用した経営改善を行う。その経験から経営者の心理、部下の心理、顧客の心理を分析し、経営心理学として体系化することで経営改善の成果を高める。また、経営心理学を学ぶ「経営心理士」の資格を創設。経営心理士講座の受講生はのべ5000名を超え、その内容は大手企業や省庁でも導入される。著書に『リーダーのための経営心理学』(日本経済新聞出版社 日本、台湾、韓国の3カ国で出版)、『経営参謀としての士業戦略』(日本能率協会マネジメントセンター)。

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