三井物産を辞めた若き起業家の挑戦。陸上養殖の大規模化に挑む。
日本の漁業が危ない。生産量はピークから7割減。輸入金額も増え、海外勢に買い負けている。一方、魚を獲りすぎず、資源を安定させなければ漁業の未来はない。
『週刊東洋経済』6月1日号の第1特集は「全解剖 日本の魚ビジネス」。われわれは魚をいつまで食べられるのか。
魚の養殖は何も海だけとは限らない。千葉県木更津市でサーモントラウトの陸上養殖を手がけるのがスタートアップ企業のFRDジャパンだ。十河哲朗・代表取締役CEOはもともと、三井物産で水産物の輸入担当だった。
和食ブームで世界的に水産物の需要が高まり、2010年代からはいい魚を仕入れようとしても、中国に買い負けするようになった。商社の担当としてジレンマを感じていた十河氏は、アワビの陸上養殖を行うFRDジャパンを13年に創業した辻洋一氏(現代表取締役COO)、水分析の専門家である小泉嘉一氏(現執行役員)と出会う。その後、自らも合流した。
三井物産、三菱商事・・・総合商社がこぞって参入
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら