日経平均は4万1000円が今年の高値となりそうだ 今後上昇しても3月高値を抜くことは難しそう

熊本・菊陽町にある半導体製造受託最大手TSMCの工場。日経平均も半導体株が牽引する形で3月に4万1087円をつけたが、今年はこの価格が高値となりそうだ（写真：ブルームバーグ）

前回のコラム「日経平均が再び4万1000円を超えたらどうするか」（3月29日配信）では、日経平均株価について「4万1000円以上では積極的に買いたくない」とした。

これは急上昇後の短期的な調整局面も想定されたことから、高値圏での買いはなるべく控えたほうがいいとの判断からだった。実際、その後の日経平均は4月1日にザラバで4万0697円の高値をつけたものの、同月19日には同3万6733円まで下落、5月に入っても4万円を回復できずにいる。

今年の日経平均高値を4万1000円とする「2つの根拠」

今回のコラムの結論を先に言えば、日経平均は「上値4万1000円、下値3万5500円のレンジ相場に移行」しており、「3月22日のザラバ最高値4万1087円（終値4万0888円）が今年の高値になった可能性が大きい」とみている。なお前回までの上値予想は4万2000円だったが引き下げ、想定レンジは「上値4万1000円前後、下値3万5500円前後」に修正する（下値予想は不変）。

なぜ今年の日経平均の高値を4万1000円とするのか。1つ目の理由は米国株（S＆P500種指数や、NYダウ、ナスダック総合指数など）の上値が重くなっており、年後半（7～12月）には株価が下落する可能性が高いとみているからだ。

この根拠は、（1）テクニカル（チャート）面から見て株価の上値が重くなっている、（2）企業業績と株価、具体的には予想EPS（1株当たり利益）とPER（株価収益率）の推移の関係による。