｢日経平均構成銘柄｣に表れた最高値更新の意義 三菱重工など株価上昇企業からみえる変化

ついにバブル期超え。市場関係者が指摘するのは日本企業の変化だ。

2月22日、日経平均株価の終値は3万9098円となり、平成バブル期の1989年12月29日につけた3万8915円を超えた（撮影：梅谷秀司）

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2月22日午前10時すぎの東京・日本橋茅場町。岩井コスモ証券の沖津嘉昭会長CEOは、顧客の売買注文を受けるコールセンターへ足早に向かった。「超えたんか？」。開口一番尋ねた沖津氏に、社員が「はい」と返答した。沖津氏はバブル期の株式市場を知るだけに感慨深い表情を浮かべた。

日経平均株価はこの日、1989年12月29日につけた3万8915円を午前の取引時間中に超え、終値でも上回った。実に約34年ぶりの史上最高値更新となった。大手証券各社のトップは、集まった報道陣を前にバブル経済期以来となる高値更新の意義を語った。

野村ホールディングスの奥田健太郎社長は、「証券会社やマーケットが厳しい局面もあったが、34年を経て次のステージに移った」と発言。大和証券グループ本社の中田誠司社長は、「バブル崩壊、失われた30年の象徴的な数字を超えた。日本が大きく変わったことの証しとして、非常に意義が大きい」と述べた。

地に足が着いた上昇

SMBC日興証券の近藤雄一郎社長は、足元の相場をどう名付けるのかという報道陣の問いに「地に足が着いた相場、デフレ脱却相場」と答えた。

「地に足が着いた」との見方は各社トップとも共通する。株価上昇を支える構図は堅実であるとの認識が背景にある。