超希少｢データ人材｣本気で育成する現場のリアル 滋賀大学､資生堂の現場を訪ねてみた

データサイエンティストの育成が本格的に始まった日本。だが、入江教授は採用活動は活発化してきたものの、企業におけるデータサイエンス人材の活用フェーズは会社によって大きく違うと話す。

「ひとつは、集めたデータをどう活かすかを検討中だという会社。ここでは採用は始まっているものの、どう働いてもらうかはこれからという段階の所が多いです。次が自社の持つデータの分析はすでに終わり、結果の活用を始めている所です。最後にくるのが、これらを基に積極的な利活用が行われているという所です」

高い採用実績誇る企業の違い

データサイエンス人材の争奪戦が繰り広げられる中、順調に採用を伸ばしている企業もある。採用を延ばす企業は苦戦する企業と何が違うのか。高いオファー獲得率を誇る資生堂インタラクティブビューティーでは、仕事のやりがいと収入でその魅力を伝えている。

1人ひとりの肌の状態をチェックし、肌質を科学的に判別する機械を開発、1980年代にはすでに顧客1人ひとりの肌質に合った化粧品の提案を始めた資生堂。資生堂グループが持つ様々なデータをビジネスに役立つものにするために作られたのが資生堂インタラクティブビューティーだ。

資生堂が設立した資生堂インタラクティブビューティー

グループ全体がデータを基に意思決定を行うデータドリブンカンパニーとなるための根幹を支える組織として、ITコンサルティングファームであるアクセンチュアとのジョイントベンチャーとして立ち上がった。

大手企業の中には、データサイエンティストを自社で抱えるのではなく、データサイエンス人材を多く抱えるIT専門集団に任せるという所もあるが、資生堂は内製化の道を選択している。

理由は明快だ。ビューティー領域のメーカーのため、美容に対する知見がなくてはお話にならない。外部パートナーはITに関してのエキスパートであったとしても、ビューティービジネスについての知識を持ち合わせてないことがほとんどだ。

その点、社内にデータサイエンスの専門家がいれば、データの裏側にある背景・経緯を踏まえたうえでデータ分析、インサイトの提供が可能となる。また社外の専門家に任せるよりも各段に速く分析結果を実行フェーズに落とし込めるため、ビジネスを加速することが可能になるという。