シャープが失った｢らしさ｣鴻海入り10年の功罪――徹底したコスト削減と経営スピードアップがもたらしたもの､親会社のトップ交代で方針大転換

大阪市阿倍野区にあるシャープ田辺ビル。2016年の鴻海傘下入り後に買い戻したが、現在はほとんど使用されていない。奥に見えるニトリの店舗がかつての本社所在地（記者撮影）

特集「シャープの生きる道」の他の記事を読む

「もう一度、シャープらしさを取り戻したい」

9月29日、報道陣を集めた懇談会で、シャープの沖津雅浩社長は力を込めた。土俵際に追い込まれたシャープが、復活の道を歩み始めている。（詳細なインタビュー記事はこちら）

2022年度、23年度と立て続けに1000億円超の最終赤字に転落。わずか2年間で合計4000億円以上の純損失を計上し、自己資本比率は一時9％まで低下した。

火中の栗を拾うタイミングで24年6月に沖津氏が社長に就任してからは、「アセットライト」戦略を進めてきた。巨額の赤字を招いたディスプレー事業は、大型液晶パネルの生産が24年8月に終了。

大阪府堺市にある堺工場の土地や建物は、ソフトバンクやKDDIなどに合計1000億円超で売却した。かつて「世界の亀山工場」ともてはやされた亀山第2工場（三重県）も、親会社である台湾・鴻海精密工業へ売却する方向ですでに検討が進んでいる。

一連の改革を経て、24年度は273億円の営業黒字に転換。25年度の営業利益は8月の上方修正を経て、300億円となる見込みだ。

シャープにとって大きな転機となった、鴻海傘下入りから10年の節目が迫っている。この間、シャープには一体何が起きていたのか。そして、沖津社長が語る「シャープらしさ」はなぜ失われてしまったのか。

鴻海流改革の功罪

16年5月にシャープが発表した15年度の決算は、惨憺（さんたん）たる結果だった。スマートフォン向けの液晶需要が急減し、収益柱だったディスプレー事業が1291億円の赤字に陥った。在庫評価損による特別損失もあり、純損失は2559億円に到達。債務超過となり、当時の東証1部から2部に指定替えとなった。

窮地に陥ったシャープを救ったのが、iPhoneの組み立てなどを手がけるEMS（電子機器の製造受託サービス）最大手の鴻海だった。第三者割当増資を引き受け約3800億円を出資。同時に経営トップから現場レベルの社員まで、多くの人員をシャープに送り込んだ。

こうして始まったのが鴻海流の経営改革だ。鴻海傘下入り直後の17年度には、シャープの営業利益は624億円まで回復した。実際、鴻海による経営改革が効果を発揮した部分もある。その1つが経営のスピードアップだ。