ENEOS「社長セクハラ解任」も安易に非難できぬ訳 むしろ自浄作用が適切に機能した事例と言える

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上記から、繰り返すと、ハラスメント自体は当然ながら由々しき事態だが、事後対応としてはガバナンスが利いた結果だといえる。さらに対応も明確だ。

ENEOSの今後に期待

ところで、同社は2023年2月に「人権尊重・コンプライアンスに関する取組みの強化・再徹底について」をリリースしている。これは当時の元会長の不祥事を受けたものだった。

そこには「人権尊重・コンプライアンス徹底意識の維持・確認施策の実行」とあり、「選任された取締役の人権尊重・コンプライアンス徹底意識を維持し、また、適切に維持されていることを確認するため、それらに関する各種研修を定期的に実施することを決定しました」とある。

もちろん、同社の社員も執行役員も取締役も、定期的な研修だけでコンプライアンス徹底の意識が植え込まれるとは思っていないはずだ。研修に加えて重要なのは、健全な企業風土を醸成することだ。

この事件が氷山の一角ではないことを祈る。

坂口 孝則 未来調達研究所

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さかぐち・たかのり / Takanori Sakaguchi

大阪大学経済学部卒。電機メーカーや自動車メーカーで調達・購買業務に従事。調達・購買業務コンサルタント、研修講師、講演家。製品原価・コスト分野の分析が専門。著書も多数。

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