苦戦続きだった百貨店アパレル、予想外の復調と前途

長年苦戦を強いられていた中高価格帯のアパレルブランドが、にわかに活気づいている。

４月の売上高前年比を見ると、国内アパレルメーカー最大手のオンワード樫山は、「２３区」や「ＩＣＢ」などの基幹ブランドが牽引し４％の増収となったほか、「ニューヨーカー」を率いるダイドーリミテッドも同８％増と躍進した。「ナチュラルビューティーベーシック」や「マーガレット・ハウエル」などを擁するサンエー・インターナショナルに至っては、同１２・４％増と大幅に伸ばしている。

リーマン後の不振からようやく抜け出す

理由の一つは、東日本大震災による需要の後ずれだ。

３月は、電力不足の影響で、主要販路の百貨店やファッションビルが営業時間を短縮。アパレルメーカーの顧客層の中心であるＯＬなどの購入機会が激減した。結果、春物や初夏物を買いそびれた消費者が、営業時間が正常化した４月になって殺到したのだ。実際、ヤング向けブランドや、３０～４０代をターゲットにしたキャリア層ブランドなど、ＯＬをターゲットにしたブランドは他のブランドよりも回復が早かった。

ただ５月以降も堅調な売り上げのトレンドは続いている。昨年に比べて、売り上げの大きい土曜日が１日少なかったが、オンワードは前年並みの水準を確保した。ダイドーも３％の伸びを記録している。ユニクロやしまむら、ポイントなどの衣料専門店各社の既存店が軒並み減収だったにもかかわらず、だ。

「震災後に回復の鈍かったシニア向けブランドも売り上げが回復し始めている」（三陽商会）ほか、レナウンの「ダーバン」をはじめとした４０代を中心とした紳士服が好調な売れ行きを見せるなど、客層も徐々に拡大。アパレル全体で底入れが鮮明になってきた。

実は、潮目が大きく変わったのは震災前だ（下図）。「２３区」など大手アパレルの基幹ブランドを中心に需要が戻り始め、年末にかけては多くのブランドが前年実績を上回った。今年に入ってからも、「好調が続いており、震災が起こる前は今年こそ増収にしたいと意気込んでいた」（阪本直也・三陽商会紳士服企画部長）という。