未曾有の危機に立ち向かう再生可能エネルギーの未来《2》固定買い取り制度の導入で利用は拡大する

未曾有の危機に立ち向かう再生可能エネルギーの未来《2》固定買い取り制度の導入で利用は拡大する

藤津朋子 イースクエア コンサルティンググループ マネジャー

 日本の再生可能エネルギーの中で太陽光、風力、地熱などが発電電力量に占める割合はわずか1%に過ぎない。今、この1%のエネルギーを将来の基幹エネルギーとして大きく育てることが検討されている。一見途方もない計画に思えるかもしれないが、海外ではドイツ、スペインなどの国はわずか数年で爆発的に再生可能エネルギーを拡大した。日本でも決して不可能なことではない。

日本の再生可能エネルギーの中心は太陽光

過去5年間、日本の再生可能エネルギーへの投資の7割は太陽光発電に対して行われた。かつて日本は太陽光発電導入量世界一であったが、2005年に補助金が終了すると導入量も横ばいとなり、09年の補助金復活によって再び増加傾向にある。一方、05年ごろにドイツ、08年ごろからスペインやイタリアが国家戦略として導入量を急増させており、世界市場における各国の力関係は大きな変化を見せている。

■図1 世界全体および主要国の太陽光発電累積導入量

出所:出所:IEA−PVPS ”TRENDS IN PHOTOVOLTAIC APPLICATIONS”より作成

世界の主流は風力発電

日本では太陽光が中心だが、世界では再生可能エネルギー投資の7割以上が、風力発電に対してである。太陽光の累積導入量約2万メガワットに対し、風力はその10倍の20万メガワットもある。特に中国は政府の強力な方針の下、風力発電への投資が著しく、昨年稼働した世界の風力発電設備の46%を占め、累積導入量も米国を抜いて世界一となった。

■図2:世界全体および主要国の風力発電累積導入量

出所:GWEC ”Global Wind Report 2010”より作成

日本でも風力発電への期待は高い。環境省の調査では、特に東北・北海道で現在の電力供給能力以上の可能性が推計されている。ただし、風力発電の導入には「地域の風況に合わせた設置」(いわゆる回らない風車問題)、北海道の電力を十分に本州で活用できないといった「地域間連携」、「近隣住民の健康被害」など解決すべき問題も多い。

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