【産業天気図・ホテル／旅行】シニア層を軸に回復基調。競争激化の０６年が焦点

ホテル・旅行業界は、ようやく本格的な回復軌道に乗りそうだ。日本旅行業協会（ＪＡＴＡ）によると、２００１年の米国同時多発テロ、０３年のＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）の反動から、０４年度の取扱額は前期比１０．４％増。続く０５年の４月～９月分は２．５％増。国内は愛知万博が牽引、海外は反日デモの影響はあったものの、それ以上に「これまで我慢していたシニア層の揺り戻しが顕著」（業界関係者）という。鳥インフルエンザの影響が気掛かり材料だが、景気の踊り場脱却も反映して、今下期も堅調に推移しそうだ。
　ただ、０６年度は「優勝劣敗」が出始める。旅行は最大手ＪＴＢ＜非上場＞の動きがひとつのカギを握ろう。０６年４月に持ち株会社体制に移行、地域別に分社化し、専門特化を打ち出す。海外旅行ではエイチ・アイ・エス＜９６０３．東証＞との争いが熾烈になりそう。また、シニア層向け商品では、メディアや会員誌を利用する阪急交通社＜非上場＞、クラブツーリズム＜非上場＞が存在感を示す。さらに、旅慣れた層を狙うユーラシア旅行社＜９３７６．ジャスダック＞、６０歳以上の熟年リピーター層を顧客に抱えるニッコウトラベル＜９３７３．東証＞は強さを発揮しそうだ。国内旅行は、団体旅行、イベント・会議の取り扱いで攻勢をかける近畿日本ツーリスト＜９７２６．東証＞の行方が注目点。楽天＜４７５５．ジャスダック＞を筆頭とするネット代理店が台頭しており、価格競争力と企画力が試される。
　一方、ホテルは外資系ホテルの影響が焦点。客室単価５万円台のコンラッド東京、マンダリンオリエンタル東京が開業。フォーシーズンズホテル椿山荘東京を運営する藤田観光＜９７２２．東証＞はスパの増床や、椿山荘と庭園を生かした演出で集客を図るが、「リストラで運営の混乱や顧客離れの影響が残っている」と見る向きもあり、横ばい圏維持で精一杯か。帝国ホテル＜９７０８．東証＞は立地条件の良さやブランドで業績は堅調に推移しそう。が、国際興業を介して米国ファンドのサーベラスが筆頭株主であり、波乱含みだ。
【山谷明良記者】

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