大変革期をどう｢大玉｣新規事業機会にしていくか トップのマインドセットとリーダーシップが鍵

「守り」→「攻め」のアプローチができるか

一方で、このような巨大インパクトをもたらす地殻変動状況においては、ビジネス機会を捕捉するという「攻め」の要素よりも、リスクサイドへの対応、世の中からの要請への適応、という「守り」の要素に目が行きやすい。

例えば、カーボンニュートラルへの対応に向けては、自社のCO₂排出量の把握、情報開示、そして、CO₂排出をどう抑えていくか、についての世の中へのアピールなどが第一の優先順位になってしまう。要は、世の中から求められていることにどう対応していくか、に焦点が行ってしまう「守り」のアプローチである。

しかしながら、そのレベルを超えて、カーボンニュートラルに積極果敢に対応しているイメージを世の中に打ち出し、競合企業と差別化していく「攻め」のアプローチをとる企業もある。「提供している商品・サービス自体を脱炭素化し、意識の高い消費者に訴求して差別化する」、「カーボンニュートラル対応を切り口にサプライチェーンの上流・下流に染み出す」、などが好例だ。

このような「攻め」の姿勢は素晴らしいが、カーボンニュートラルへの対応という機会をフルに捉えているというより、既存事業に生かしているというレベルにとどまっているとも言える。より徹底した「攻め」のアプローチとは、カーボンニュートラルを新規事業の絶好の機会として捉えることであろう。

最初に思い浮かぶのは、再生エネルギー事業への参入だろう。直接の電力創出からインフラへの関与までさまざまである。また、あらゆる企業がCO₂削減に努力するので、「削減貢献」関連の事業のポテンシャルは大きい。