変形地で「トンデモ物流施設」が開発される事情 「投資過熱」の異常相場はついに終焉を迎えるか
特筆すべきは敷地のいびつさだ。駐車場や倉庫部分の一部が突出しているうえに、接道部分が曲線状になっている。船井総研ロジの赤峰誠司取締役は、「接車部分(トラックバース)と車両出入口の間に余剰スペースがないため、車両を取り回しづらい。荷物の入荷に使われる10トン車のような大型車両は、そもそも施設に接車できないだろう。物流企業からすれば使いにくい施設だ」と分析する。
限られた敷地での開発のため、駐車場や荷物の保管スペースも少ない。「トラックバースと大型駐車場が少ないので、車両の待機場所が限られる。倉庫部分には、荷物を一時的に滞留させて仕分けるような余剰スペースもない。普段は入出荷頻度が低い荷物を保管するバッファー倉庫として利用するしかない」(船井総研ロジの赤峰取締役)。
大手不動産も変形地で開発
変形地で物流施設を開発しているのは新興プレイヤーだけではない。2002年頃から物流施設の開発を手がけるオリックス不動産は、埼玉県加須市で大型物流施設(2023年4月竣工、約1万4000坪)を開発した。
特徴的なのが倉庫部分のギザギザした構造と突出した事務所スペースだ。可能な限り貸付面積を増やすべく、こうした形となっている。
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