箱根駅伝｢連合チーム｣廃止に東大生らが抱く疑問 8つの大学が臨時総会の開催を求め署名活動
来年1月2、3日の第100回東京箱根間往復大学駅伝（箱根駅伝）で連合チームが編成されないことを受け、一部の学生や関係者の間では、関東学生陸上競技連盟（関東学連）の発表までの過程について疑問の声が上がっている。
連合チーム編成の可否を巡る議論の場を設けるため、学生らはプロジェクトチームを立ち上げた。その一員として活動する東大大学院生が日刊スポーツの取材に応じ、臨時の代表委員総会（臨時総会）開催に向けて奔走していることを明かした。
8つの大学がプロジェクトチーム結成
関東学連から第100回箱根駅伝で連合チームを編成しない案が加盟校へ提出されたのは、昨年4月19日だった。それを受け、東大の学生は同26日、連合チーム編成可否の最終決定の時期を問うメールを関東学連へ送信。しかし、学連側からの返答が得られないまま、同6月30日の代表委員総会（※1）で連合チームの編成可否が採決され、「関東学生連合チームは編成しない」と発表された。
今年4月に入り、東大や東工大を中心とした8つの大学は、22年6月の決定を覆すためのプロジェクトチームを結成。同19日から、加盟校の一部の大学や大学院に対し、オンラインでの集計ツールの「グーグルフォーム」を用いた署名活動を開始した。
5月17日までに、関東学連規約の臨時総会の開催条件にあたる「代表委員（加盟校の代表者）の3分の1以上」の賛同票を獲得（※2）。6月1日、関東学連に対し、臨時総会開催の要望書を提出した。しかし同5日には、賛同した加盟校の数を大学／大学院および男女別で再集計するように求められたという。
プロジェクトチームは同9日に再提出。その3日後に「臨時総会の方法を検討する」と連絡を受けたが、関東学連から同22日に再び連絡があり、臨時総会開催に賛同する加盟校の直筆の署名と押印をした書類を再提出するように指示を受けた。
