マツダがEVで「フロントランナーにならない」真意 新社長が語る電動化戦略と中国での巻き返し策

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激変する自動車業界で、販売台数111万台(2022年度)の中規模メーカーであるマツダがどのように勝ち残るか。毛籠新社長にかかる期待は大きい(写真:マツダ)
マツダが新しい経営体制に移行した。6月27日に社長に就任した毛籠(もろ)勝弘氏は営業のキャリアが長く、生産や技術部門以外の出身の社長就任は10年ぶりとなる。
マツダは2022年11月に、2030年のグローバル販売におけるEV比率を25~40%を目指すと発表、段階的に電動化を進める方針を打ち出した。ただ、グローバルでEV(電気自動車)シフトが加速する中、出遅れ感は否めない。マツダにとっての最重要市場であるアメリカでは、政策的なEV優遇が強まっている。足元で急激なNEV(新エネルギー車)移行が進む中国では、マツダも含めた日本メーカーは販売不振に喘いでいる。
こうした状況をどう打破していくのか。毛籠新社長に聞いた(7月14日のメディア向けラウンドテーブルを基に東洋経済が構成)。

EVシフトでは「意思を持ったフォロワー」

ーーグローバルで進むEVシフトにどう対応しますか。

バッテリーEVへのシフトについては、フロントランナーにはならないと考えている。バッテリーEVへのシフトというのは、取引先を含めてサプライチェーンを大きく作り替えていくことだ。サプライヤーと一緒にこの波を越えていくには、一定の時間軸の中で取り組んでいきたい。

したがって2030年までは、バッテリーEVについては「意思を持ったフォロワー」という位置づけで、真摯に新しい技術を学び、蓄積して、私たち自身の技術開発もしながら、電動化へのシフトを進めていく。

電動化の進展は、地域ごとにかなり差がある。中国は間違いなく電動化一直線だ。なので現地の合弁パートナーである長安汽車と一緒になって、2025年頃からバッテリーEVを出していく。

ヨーロッパもある程度は電動化が進むだろう。ただアメリカは全般的には電動化が進むが、州によってまったく進展速度が違うだろう。ちょっとややこしいなという感触を持っている。大統領選もあるので、進展の仕方が不透明だ。

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