社員のやる気を下げる「人事評価制度」の落とし穴 1万社以上を見てきて気が付いた失敗パターン

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いずれにせよ、これらの事象は社員数が増えて、「社長のあたま評価」では物理的に見きれない部分が生じることによって発生してきます。

じっくりと個々の社員の仕事ぶりを観察し、社員とまめにコミュニケーションをとっている社長でも、社員数20人くらいが適切に評価できる限界と言えるのかもしれません。

20人を超えたら人事評価制度を構築

『中小ベンチャー企業を壊す! 人事評価制度 17の大間違い』(すばる舎)。書影をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします

社員数が20人を超え、先ほどの2つの事象が発生し始めたら、いよいよ人事評価制度を構築しても大丈夫です。

それくらいの規模になるまでは、人事評価制度はなくてもよいでしょう。

新しく人事評価制度を構築するときには、給与と賞与を決める人事評価シートをつくる前に、課長やリーダー等に昇進するための前提条件の作成から始めてみてください。

白潟 敏朗 白潟総合研究所株式会社 代表取締役社長

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しらがた としろう / Toshiro Shiragata

1964年、神奈川県三浦半島油壷生まれ、宮崎県宮崎市青島育ち。埼玉大学経済学部経営学科を卒業し、1990年に監査法人トーマツに入社。経営、戦略、業務、IPOのコンサルティングを経験。1998年からISOコンサルティング会社・審査会社の立上げ。2006年にトーマツ・イノベーション設立、代表取締役社長に就任。2014年10月に独立し白潟総合研究所を設立、2017年にリファラルリクルーティング株式会社、2018年に1on1株式会社を設立、2019年にソーシャルリクルーティング株式会社を設立、2021年にM&Aイノベーション株式会社を設立、現在に至る。

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