5大商社の中でも、とりわけ資源に強い三井物産。市況に左右されない収益力の底上げに向けて、堀社長は部門間での連携が重要だと強調する。
16の事業本部が連携して解を出す
――今2023年3月期は好決算の見通しです。やはり資源高が大きな要因なのでしょうか。
経営環境に追い風が吹いていることは確かだが、大事なのは継続性のある実力値がどれぐらい変わっているかということで、それを常にみている。
例えば為替や商品市況が一定であると仮定した場合、ベースとなる稼ぐ力がこの中期経営計画の期間(2021年3月期から2023年3月期まで)において、前の3期間と比べ、純利益で1000億円を超える底上げはできているな、と自己検証している。
今後も、われわれが扱っている産業ドメイン間の事業のバランスを取りながら、基礎収益力を上げていきたい。
――さらなる底上げを図るために、今後も非資源分野を強化する方針ですか。
私どもは、資源と非資源とを分けて経営を見ていない。部門ごと、あるいは商品軸ごとにきっちりと話していく(統括していく)スタンスだ。
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