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風力最大手のユーラスが「環境破壊」の批判に弁明 副社長「総意としての賛成ないと進められない」

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風力発電国内最大手・ユーラスエナジーの副社長が、地元との調整が難航する青森の風力発電について経緯を語った。

インタビューを受けるユーラスエナジーホールディングス 副社長執行役員 秋吉 優氏
秋吉 優(あきよし・まさる)/ユーラスエナジーホールディングス 副社長執行役員(開発担当)。1983年、総合商社のトーメン(現、豊田通商)入社。電力事業本部などを経て、2003年にユーラスエナジーホールディングスに転籍、日本子会社の事業開発第一部長などを経て2014年に執行役員、2022年9月から現職。(撮影:今井康一)

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完成すれば国内最大級となる「(仮称)みちのく風力発電事業」だが、反対運動は過熱している(詳細は「青森県『最大級の陸上風力』で地元から怒りの声」参照)。合意形成はなぜ難航しているのか。
これまでみちのく事業についてメディアに多くを語ってこなかったユーラスエナジーホールディングスだが、陸上風力の開発を担当する秋吉優副社長が今回、東洋経済の取材に応じた。

──2022年末に青森市議会が計画の中止を求める意見書を可決するなど、反発が強まっています。

計画の規模縮小を検討することは、昨年の春先時点ですでに地元に説明していた。だが説明後にここまで地元から反対が出たことに対しては、われわれの情報発信が不十分だったと反省している。

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