440万円「ATTO 3」中国製EV・BYD日本上陸の先兵 ディーラー100店を目指す日本進出への本気度

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Apple CarPlayとAndroid Autoに対応するインフォテイメントには、車両に搭載した通信モジュールによるコネクテッド機能を装備。スマホアプリとの連携やOTAリモートアップデートにも対応する予定だという。

1500Wコンセントで家電が使えるV2L(Vehicle to Load)にくわえ、輸入車としては珍しく、家庭に給電することができるV2H(Vehicle to Home)にも対応する。

価格は、冒頭でも触れたようにモノグレードで440万円だ。また、毎月定額4万400円(税抜)の4年サブスク型リースプランも用意される。価格面での競争力は高い。

新興BEVブランドは日本に根付くのか?

気になるのは、アフターサービスを含めた中国発の新興ブランドへの信頼性だろう。しかし、BYDは本気である。専用ディーラーを全国各地に展開するのだ。

まずは、1月31日に開業準備室と呼ばれる拠点を全国に20店、2月2日にはショールームを備えた「BYD AUTO 東名横浜」をオープンする。そして、2025年末までに100店舗以上の販売ネットワーク構築を目指すとしている。

ショールーム日本1号店となる「BYD AUTO 東名横浜」(写真:BYD Auto Japan)

同じBEV専門メーカーでも、拠点を最小限にし、原則オンライン販売となるテスラとは、狙いが異なる。特殊なクルマではなく、身近なクルマとして販売する戦略だ。とはいえ、販売ネットワーク構築がどれぐらい順調に進むかは未知数だし、中国ブランドがどこまで受け入れられるかも、蓋を開けてみなければわからない。

そもそも、自動車大国である日本では、新たなブランドが参入すること自体が難しい。1997年から5年とたたずに撤退したサターンや、2000年から約10年で一時撤退を迫られたヒュンダイ(ヒョンデ)の例が頭をよぎる。

しかし、今の若い世代はブランドへのこだわりが強くなく、新興ブランドが受け入れられる器は当時より大きいと言える。また、電動化やBEVシフトというパラダイムシフトの波に乗れるチャンスもある。

現時点で、BYDの成功を占うことは難しいが、2023年中にコンパクトな「DOLPHIN」とハイエンドセダンの「SEAL」も導入するという。国内自動車市場に少なからずインパクトを与えることは、間違いなさそうだ。

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木谷 宗義 自動車編集者

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きたに むねよし / Muneyoshi Kitani

1981年、神奈川県生まれ。大学卒業後、専門学校で編集を学び、2006年よりフリーランスの編集者/ライターとしてキャリアをスタート。取材・執筆、編集、ディレクション業務のほか、当初よりメディア運営に携わる。現在は自動車編集者として、初心者向けからマニア向けまで幅広く自動車コンテンツの制作やプロデュースを行う。type-e.inc代表取締役。

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