Apple CarPlayとAndroid Autoに対応するインフォテイメントには、車両に搭載した通信モジュールによるコネクテッド機能を装備。スマホアプリとの連携やOTAリモートアップデートにも対応する予定だという。
1500Wコンセントで家電が使えるV2L(Vehicle to Load)にくわえ、輸入車としては珍しく、家庭に給電することができるV2H(Vehicle to Home)にも対応する。
価格は、冒頭でも触れたようにモノグレードで440万円だ。また、毎月定額4万400円(税抜)の4年サブスク型リースプランも用意される。価格面での競争力は高い。
新興BEVブランドは日本に根付くのか?
気になるのは、アフターサービスを含めた中国発の新興ブランドへの信頼性だろう。しかし、BYDは本気である。専用ディーラーを全国各地に展開するのだ。
まずは、1月31日に開業準備室と呼ばれる拠点を全国に20店、2月2日にはショールームを備えた「BYD AUTO 東名横浜」をオープンする。そして、2025年末までに100店舗以上の販売ネットワーク構築を目指すとしている。
同じBEV専門メーカーでも、拠点を最小限にし、原則オンライン販売となるテスラとは、狙いが異なる。特殊なクルマではなく、身近なクルマとして販売する戦略だ。とはいえ、販売ネットワーク構築がどれぐらい順調に進むかは未知数だし、中国ブランドがどこまで受け入れられるかも、蓋を開けてみなければわからない。
そもそも、自動車大国である日本では、新たなブランドが参入すること自体が難しい。1997年から5年とたたずに撤退したサターンや、2000年から約10年で一時撤退を迫られたヒュンダイ(ヒョンデ)の例が頭をよぎる。
しかし、今の若い世代はブランドへのこだわりが強くなく、新興ブランドが受け入れられる器は当時より大きいと言える。また、電動化やBEVシフトというパラダイムシフトの波に乗れるチャンスもある。
現時点で、BYDの成功を占うことは難しいが、2023年中にコンパクトな「DOLPHIN」とハイエンドセダンの「SEAL」も導入するという。国内自動車市場に少なからずインパクトを与えることは、間違いなさそうだ。
記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
ログインはこちら
印刷ページの表示はログインが必要です。
無料会員登録はこちら
ログインはこちら
無料会員登録はこちら
ログインはこちら