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マンション「2つの老い」と理事長たちの奮戦記 建物の「老朽化」と住民の「高齢化」に対応する

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国土交通省の調査によると、2021年末時点で築40年以上の老朽マンションは全国に115.6万戸。今後も老朽マンションは増加し続ける見通し。管理組合の苦悩は深まるが、うまく対応している事例もある。

管理組合の会議の様子のイラスト
(イラスト:髙栁浩太郎 )

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JR巣鴨駅から徒歩5分の閑静な住宅街。そこに構える駒込コーポラス(東京・豊島区、53戸)は1967年に竣工した、築55年のマンションだ。

国土交通省の調査「築30年、40年、50年以上の分譲マンション戸数」によると、2021年末時点で築40年以上の老朽マンションは全国に115.6万戸ある。今後も老朽マンションは増加し続ける見通しで、20年後には築40年以上が425.4万戸になり、そのうち築50年以上が約6割を占めるとされる。

竣工から50年超

駒込コーポラスも竣工から50年を超えており、外観は年季が入っている。だが、12年に大規模修繕を、21年には給排水管の一斉更新を実施。入居者の5割以上は65歳以上の高齢者だが、最近は若年層の独身者、ファミリー層の入居も増えているという。

活気を維持しているマンションだが、ここに至るまでの道のりは決して平坦ではなかった。

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