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新車の需要は強くても外部リスクを抱え続ける 日本発条名誉会長、日翔会会長 玉村氏が語る

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学者、文化人、そして経営者。世界と日本の知性は、未来をどう展望するのか。「2023年大予測」特集のインタビューシリーズから抜粋。

日本発条 名誉会長、日翔会 会長 玉村和己氏
玉村和己(たまむら・かずみ)/日本発条 名誉会長、日翔会 会長。1949年生まれ。慶応大学商学部卒。72年4月日本発条入社。2010年6月代表取締役社長、17年4月代表取締役会長、21年6月に名誉会長就任。日本自動車部品工業会会長などを歴任し、21年7月から日翔会会長。(撮影:大澤 誠)

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ウクライナ、気候変動、インフレ……。混迷を極める世界はどこへ向かうのか。12月19日発売の『週刊東洋経済』12月24-31日号では「2023年大予測」を特集(アマゾンでの購入はこちら)。世界と日本の政治・経済から、産業・業界、スポーツ・エンタメまで108のテーマについて、今後の展開とベスト・ワーストシナリオを徹底解説する。この記事は本特集内にも収録しています。

新車生産台数が上向かない中、自動車部品会社にとって2022年は厳しい経営環境となった。脱炭素や電気自動車(EV)シフトなど新たな潮流への新規投資も迫られる中、いかに対応するか。日産自動車を主要取引先とする部品会社の協力会である日翔会の会長で、日本発条(ニッパツ)名誉会長の玉村和己氏に聞いた。

生産変動への対応を強化

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──EVシフトで産業構造の転換が予想されます。

エンジンやトランスミッションがなくなるのはどうしても避けられないだろう。ニッパツでも部品によって影響はあるが、これまで培ってきた精密プレス技術を生かして何かできないか模索する中でモーターコアを注力分野として掲げている。

個社の力量はもちろんあるが、自社のコア技術を使ってどうEV化に備えるかが大事だ。口で言うほど楽なものではないし、先駆者がいるケースもあるが、自動車業界が強みとする品質保証やコア技術をもってすれば戦える場所はあると思う。

──脱炭素や電動化など新たな課題が増える中、自動車メーカーとの連携の重要性も高まっています。

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