浅い後退か大不況か、世界経済の「最悪シナリオ」 23年は異変の大波が実体経済に押し寄せる番だ

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ちなみに、現在多くの国際機関や民間エコノミストは、このベストシナリオのような経済のソフトランディング(軟着陸)を2023年のメインシナリオに据えている。

2023年の経済成長率としては、アメリカは複数の四半期でマイナス成長となる可能性があるものの、年間を通せば1%成長を確保。それ以外では地域によってばらつきがあるものの、世界全体の成長率は2.7%程度への減速にとどまる見通しだ。

ワーストシナリオは、インフレが高止まりするケースだ。

スタグフレーション再来の悪夢

このケースでは、FRBは利上げや高い金利水準を維持して一段と景気を潰すことに邁進せざるをえなくなる。その分、景気後退の谷は深くなり、世界は不況の様相を呈するだろう。

また万一、景気後退が進んでも高インフレが収まらなければどうなるか。FRBは不況下でも高金利政策を続ける必要があり、1970年代のようなスタグフレーション(景気停滞とインフレの共存)という悪夢が再来する。

実際、インフレが高止まりするリスクは山積している。次回記事(12月20日配信予定)はそれらのリスクや、近年まれに見る変動を見せてきた金利と為替についても触れていきたい。

野村 明弘 東洋経済 解説部コラムニスト

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のむら あきひろ / Akihiro Nomura

編集局解説部長。日本経済や財政・年金・社会保障、金融政策を中心に担当。業界担当記者としては、通信・ITや自動車、金融などの担当を歴任。経済学や道徳哲学の勉強が好きで、イギリスのケンブリッジ経済学派を中心に古典を読みあさってきた。『週刊東洋経済』編集部時代には「行動経済学」「不確実性の経済学」「ピケティ完全理解」などの特集を執筆した。

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