｢勤続年数が短い人｣が転職応募で注意する点 会社に問題があったという態度は疑問視される

前職を短期で辞めざるをえなかった理由を「他責」で書き連ねるのはNG（写真：ほんかお／PIXTA）

雇用の多様化により転職が当たり前となった昨今。しかし、傷ひとつない経歴の人は少なく、ほとんどの人がなんらかのネガティブ要素を抱えているものです。例えば一般的に転職に不利とされる前職（現職）の勤続年数が短い人は応募書類にどう書けばよいのでしょうか。『30代後半～40代のための 転職「書類」受かる書き方』より一部、抜粋・編集のうえご紹介します。

「3年以下」だと短い

前職（現職）の勤続年数が短い、要は短期で辞めた（辞めようとしている）場合、転職にどのような影響があるのでしょうか。

採用人事の世界では、一般的に3年以上をキャリアとして認める傾向にありますので、これより短いとこのケースに該当します。

なお、新卒入社した会社をすぐ辞めてしまった等、若い頃に短期離職の経験がある、しかしその後は継続勤務できているといったケースは、この年代ですから悪影響はないと考えて大丈夫です。

どのような事情があったにせよ、自らの意思で短期離職したら、転職には不利に働きます。「最近、すぐ辞めてしまった人」をわざわざ採用する動機がありません。一方、会社都合、例えば倒産や事業所の廃止・縮小による短期離職であれば、その事由をきちんと伝えれば不利には働きません。

「実は以前の職場や上司に問題があって、その職場というのは～」

「入社前の説明と大きく違い、実際に働いてみるとこのような酷い状態で～」

と、短期離職の理由をつまびらかに説明しても、「そもそもあなた自身に問題はなかったのか？」と採用人事は疑問視します。

こうした他責傾向が強い人の採用は絶対に避けたいと思っていますから、「会社側に問題があったという内容を詳細に説明すれば、採用人事はわかってくれる」という考えは捨ててください。