50年間高成長で収益は中程度の日本企業38社とは 売上規模2兆円超えで収穫逓減の法則が作用？

積水ハウス（建設、大阪、1960年、9.01％）

アマノ（機械、神奈川、1945年、6.27％）

日東工業（電機、愛知、1948年、5.78％）

東洋水産（食料、東京、1953年、5.53％）

高圧ガス工業（化学、大阪、1958年、5.59％）

日本光電工業（電機、東京、1951年、7.28％）

日本瓦斯（商業、東京、1955年、7.76％）

静岡瓦斯（ガス、静岡、1910年、7.59％）

エア・ウォーター（化学、北海道、1929年、6.23％）

ヤマトH. （陸運、東京、1919年、10.00％）

日本梱包運輸倉庫（陸運、東京、1953年、7.49％）

東急不動産H.（不動産、東京、1953年、6.79％）

＊1 地名は生地、年は設立年、％は50年間実質成長率を示す

＊2 高成長、高収益の定義や企業分類の詳細については『企業成長の仕込み方』を参照

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12ケースの顔ぶれには少し偏りがある。業種分類は異なるものの4社がガスを扱っているうえ、2社が陸運に分類されている。中編記事の国内深耕ケースと併せて眺めてみると、住宅や食料も塊を成すことに気づく。

分析対象期間に入ってから上場したベンチャー系が多いのも偏りと言ってよかろう。

12ケースのなかでは利益率と成長率のあいだに負の相関が浮かび上がっている。成長の結果として企業規模が大きくなると、利益率の高位安定は難しくなるのであろう。