｢高給与の会社｣は株式パフォーマンスも良い現実 平均年間給与｢高い企業｣｢低い企業｣の比較結果

ただ、人的資本をとらえるうえで、もっともすぎる尺度といえば、企業が従業員に支払う給与ではないでしょうか。もちろん給与だけがすべてではありませんが、給与が高ければ、優秀な人材を雇うことができますし、従業員の仕事のモチベーションにもつながるからです。

平均年間給与が高い企業と低い企業を比較

そこで下図で、従業員の平均年間給与が高い企業と低い企業の株式パフォーマンスを比較してみました。分析は2010年度からで株式パフォーマンスは3年間で計測しています。人的資本は短期というより、長期的な企業活動に影響が強いと考えたため、3年間と少し長い期間での株式パフォーマンスとの関係を調べました。

分析の基準とした“平均年間給与が高い企業”は、東証株価指数（TOPIX）を構成する銘柄のうち、3月期決算企業を母数としたなかで、年間給与の高いほうから3分の1までに該当する企業としました。一方、平均給与が下位から3分の1までを“平均年間給与が低い企業”とします。

図の中では2019年度のパフォーマンス格差が27.1%となっています。これは2019年度（2020年3月までの1年間）に平均年間給与が高い企業のほうが、低い企業と比べて2021年度までの3年後まで（2022年3月まで）株式投資収益率が平均して27.1％と、大幅に上回ったことを示します。

今回の分析では、業界の違いや従業員の平均年齢などは考慮に入れていません。業界によって給与水準は違うでしょうし、従業員の平均年齢が高ければ、伝統的な年功序列の性質上、平均給与は高くなりがちです。しかし、2010年から見て10年度中6回でパフォーマンス格差がプラスとなっており、平均給与の高い会社のパフォーマンスが優位だったことは注目されます。