すごいベンチャー100 2022年最新版。「注目業界」には「Web3」7社、「ESG」8社、「DX」6社、「スポーツ」4社を取り上げた。
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9月12日発売の『週刊東洋経済』9月17日ー24日号では、「すごいベンチャー100 2022年最新版」を特集。注目のベンチャー100社の総力取材記事に加え、ベンチャー市場の最新トピックスも網羅する。
本特集では毎年、資金調達額の大きさや事業・技術の独自性などを基準に、有望なベンチャー100社を選定。2020年の発売号からは全社を取材し、各社の事業モデルや特徴について分析している。
過去に取材・掲載した企業は原則除外しており、新しい顔ぶれの100社だ(全社リストはこちら)。
創業間もない段階で大手と次々契約
中でも今回の「注目業界」として、特集冒頭には「Web3」7社、「ESG」8社、「DX」6社、「スポーツ」4社を取り上げた。
メタバースやNFT(非代替性トークン)の大波に乗る、あるいは大波を起こす存在として躍進するWeb3勢。GAFAM(グーグル、アップル、フェイスブック〈現メタ〉、アマゾン、マイクロソフト)などプラットフォーマーの支配が強まる中、コンテンツホルダーやクリエーター、消費者の側の利益を最大化すべく奮闘するベンチャーが目立つ。
企業経営や金融の世界で重要度が増しているESG(環境・社会・ガバナンス)も、ベンチャーの展開余地が一気に広がった領域だ。欧米では気候変動特化のファンドが組成されるなど、2021年ごろから投資マネーの流入が活発になっており、この流れは日本でも広がりそうだ。
非財務情報の開示などに関して、差し迫った課題感を抱いているのは主に東証プライム市場に上場している大手企業。ベンチャーが展開する法人向けサービスの場合、通常はその使い手もベンチャーから広がっていくが、ESG関連ベンチャーは創業間もない段階からいきなり大手の顧客を次々取り込んでいる点で異例といえる。
一方、今回選出したESGベンチャーだけを見ても、排出量集計・把握ツールで複数社が乱立。「市場は一気にレッドオーシャン化した感がある」と漏らす経営者もおり、競争は激しさを増す。
Web3についても、急激な盛り上がりを”投機的”だとみる向きもあり、社会に定着した存在になるには、各社が技術やサービスでその有用性を証明し続けることが必要になりそうだ。
すごいベンチャー2022年最新版「注目業界」25社リスト
Web3
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