音楽大学の凋落が誰でもパッとわかる納得の理屈 需要供給の法則でなくゲーム理論で説明できる

たとえば音楽大学を例に、大学同士が競い合うほうがいいか、協力し合うほうがいいか、学費で考えてみたいと思います。

学費を上げないほうがよい理由

単純化のため、音大はA、Bの2校とし、両校は同じタイプの大学で、学生がどちらに行くかは学費に左右されることとします。現在両校は、学費を下げるか据え置くかで悩んでいる、という設定です。その行動を（A、B）で表すと、行動の組み合わせは（据え置き、据え置き）、（据え置き、値下げ）、（値下げ、据え置き）、（値下げ、値下げ）の4つになります。

この4つの行動結果としての両校の学費収入の増減は、それぞれ次の通りです。

つまり、A音大は自分だけが値下げできるのであれば実施したいのですが、B音大がどう動くかで結果が大きく変わってしまいます。思惑通りBが動かなければ3億の収入増につながりますが、Bも値下げしてくると逆に2億も減ってしまいます。収入が減るのは困るので据え置こうと考えますが、Bに学費を下げられてしまうと、今度は3億減の最悪の事態です。

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最悪は避けたいとAは値下げを決断し、それを知ったBも値下げに踏み切り、さらにAは値下げし、Bも追随……AとBは競合関係にあるので、この後の泥仕合が繰り返されることになります。これを経済学では「非協力型のゲーム理論」といい、相手が戦略を変えない限り、それ以上利益を大きくできない状態（ここではAもBも学費の据え置き）を「ナッシュ均衡」と呼んでいます。

これは、いつまでもいがみ合っていないで、競合だと思っている相手と協力し合ったほうがお互いお得ですよ、ということで、今の音大の状況にピタリと当てはまる気がするのです。

これではこのままじり貧の一途。そろそろ音楽大学は業界として結束し、事にあたる時期に来ているのではないでしょうか。

前々回：音楽大学がここまで凋落してしまった致命的弱点（6月22日配信）
前回：スポーツ庁はあるのに､そういや音楽庁がない訳（6月29日配信）

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