こうした従来の仕組みや企業風土・環境を変えることは容易なことではない。しかし、少子高齢化により労働人口構造が大幅に変化し、働く人々の労働観、家族構成や働き方へのニーズ、さらには消費者の嗜好も多様化してきている。
その状況下において、多様な人材の能力をフルに発揮させることにより、急激な変化を続ける経済情勢に柔軟に対応できる組織を築くことができるのだ。ダイバーシティ・マネジメントは、ビジネス競争の激化する中で生き残りを懸けた経営戦略なのである。
ダイバーシティを推進するための最初のステップは、下記の4つを明確化することである。
1)自社においてのダイバーシティの定義
2)対応すべき重要なダイバーシティの属性
3)ダイバーシティを推進する理由
4)ダイバーシティを企業メリットにつなげるための具体策
これらを明確にして全社に浸透させないかぎり、ダイバーシティ施策は単なる福利厚生や社会的責任にとどまり、ダイバーシティのデメリットが生じてしまうことは今までの経験により明白である。
まずは企業が主体的にダイバーシティを推進する目的とコミットメントを持つことがスタートポイントとなる。そして、多様性を活かす環境を整えながら、社員一人ひとりがダイバーシティへの理解を共有化し、実践に向けての意識と行動変革を促していくのである。
パク・ジョアン・スックチャ

