日経平均は､1万5000円を維持できるか 不吉なヒンデンブルグ・オーメン示現後の株式市場

では、日本株はどうなるだろうか。前週末10日の日経平均株価の終値は1万5300円。前週の1週間では408円（2.6％）も下落した。その後CME（シカゴ・マーカンタイル取引所）の先物価格は1万5015円程度まで売られ、1万5000円を維持できるのか、ピンチだ。

当面「下げ潮」は、考えにくい日本株

もし、連休明けの14日、日経平均が1万5000円近くで始まると、当面の下値のメドとしていた200日移動平均（1万5123円）を、あっさり割り込んでしまうことになる。

ただ、日経平均の予想PER（株価収益率）は、14.8倍に低下。騰落レシオも「売られ過ぎ」といわれる70％までは下がってはいないまでも、77.8％まで下がった。もし、14日も下げるとなると、5営業日連続安となる。ここまで下げると、日本のいまの趨勢（国土強靭化政策や、2020年の五輪など、中期では株価の下支え材料が目白押し）から考えれば、当面「下げ潮」になるとは考えにくい。

なお、「上げ潮相場」という言葉は聞いたことがあっても、「下げ潮相場」という言葉は聞いたことがないかもしれない。実は、これは筆者が命名した言葉で、テクニカル指標で重要とされる200日移動平均線の下で、相場が低調に推移することをいう。

消費増税の影響はあるものの、政権側の姿勢も含め、いまの日本で下げ潮相場が続くとは考えにくい。ということから推論すれば、もし200日移動平均前後は買い場ということになる。当面の日経平均のレンジは下値が1万5000円前後、上値を1万5500円前後としたい。