12月30日の大納会まで、2021年の株式市場は残すところ2週間弱となった。9月14日に31年ぶり高値となる3万0795円まで上昇した日経平均株価だが、その後は上値が重い展開が続き、11月末には南アフリカで発生した新型コロナウイルスの新たな変異株への警戒感から2万7000円台まで調整した。
マーケットはその後やや落ち着きを取り戻しているものの、アメリカでのインフレ懸念の高まりによる利上げ前倒し観測、中国の景気減速や恒大集団の債務不履行問題、半導体不足や資源価格高騰など、外部環境は不透明な状態が続いている。
31年ぶりの高値更新に高まる期待
しかし、このような状況下でも日本企業の業績は着実に前進中だ。『会社四季報』2022年1集(新春号)の今2021年度(2021年12月期~2022年3月期が対象)の業績予想を集計したところ、前期比の経常増益率は32.1%となった。来2022年度(2022年12月期~2023年3月期が対象)は同7.6%と、連続で経常増益となる見通しだ。
アメリカ株に比べて日本株のPER(株価収益率)水準は低く、見直しの余地も十分にある。3万円台を再び回復、31年ぶり高値の更新へ向け、2022年の相場に対する期待は高まっている。
投資情報誌『会社四季報プロ500』では、約3800社ある上場企業から業績見通しや株価の状況、テーマ性などを考慮して選別した注目の500銘柄を掲載。四季報記者の独自業績予想や株価チャート、予想株価トレンドをはじめ、ビジュアルデータが豊富で、株式投資の初心者にもわかりやすく、ベテラン投資家は効率的な銘柄選びが可能だ。
12月15日に発売となった最新の2022年新春号では、連続最高益やV字回復などの「好業績」銘柄や、年間の配当利回りが3%超の「高配当」銘柄に加えて、「経済再開」が追い風となる銘柄、メタバースやNFTといった市場を賑わす「新技術」の関連銘柄など、要チェックのテーマ・銘柄が目白押し。
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