国内タイヤ市場の"ガラパゴス"な実情 狭いレンジで価格が乱高下しているワケ

特異な発展を遂げた日本のタイヤ市場。地場の小売店が量販店にも劣らない販売力を持つ（撮影：今井康一）

ここ数年、自動車用タイヤの価格が乱高下している。2006年から2008年にかけての上昇局面の背景には、自動車メーカーが新車販売時の見栄えをよくするため、ホイールを大きめに設計するという動きがあった。これに伴い、タイヤのサイズが大きくなり、価格も上昇した。

さらに2008年には、タイヤ最大手のブリヂストンが低燃費を前面に打ち出した初の乗用車用タイヤを発売。「この頃から燃費性能を重視する方向にお客様の関心が変わってきた」（ブリヂストン広報）。経済性に優れた高付加価値品の比率が増えたことで、平均単価が押し上げられた。

リーマンショックを機に一変

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だが、同年秋のリーマンショックを境に、市場環境は一変。国内のタイヤメーカーにとって主要輸出先の1つである米国で需要が急減した。国内工場の稼働率を維持するためには、日本国内での販売量を増やさざるをえない。結果として価格競争に陥り、販売価格は急降下した。

リーマンショックの影響は2010年ごろまで続いたが、その裏側でタイヤの原料となる天然ゴムの価格はハネ上がっていた。主因は「中国のタイヤメーカーが天然ゴムを買い占めたこと」（ゴム資材商社・加藤事務所の加藤進一社長）。つれて、タイヤの価格も2011～2012年に急上昇した。