リーマン危機前と今期予想を徹底比較! 企業業績回復度ランキング

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サッカーワールドカップ(W杯)南アフリカ大会で、日本が惜しくもパラグアイに敗れた痛恨の一夜が明けた6月30日、東京株式市場にも衝撃が走った。日経平均株価が大幅続落。9400円を割り込み、年初来安値を更新したのだ。
 
 世界景気の後退懸念や円高が嫌気された。菅政権の財政再建路線が重しとの見方もある。統計を見ると、悪化している経済指標もあり、投資家の不安心理が払拭できていない。

5月の鉱工業生産指数は、市場予想平均を下回る前月比0・1%減と、3カ月ぶりに悪化。自動車(輸送機械、2・7%減)などが足を引っ張った。5月の失業率も5・2%と前月比0・1ポイント悪化。若年層の求職が増えたという前向きな理由もあるものの、雇用・所得の増加が個人消費を押し上げるには、まだまだ相当な時間がかかりそうだ。

今期大幅増益予想だが 達成阻むリスクも山積

海外では、デモが絶えないギリシャなどユーロ圏の金融不安や中国の失速懸念。さらに円高や、一服している資源価格の再上昇など採算圧迫要因の増大がある。「欧米に頼らず新興国の成長を取り込め」の合言葉もあるが、個別の商品を見ると、日の丸ブランドは意外に浸透していない、とのデータもある。

国内はデフレや設備投資の縮小に歯止めがかからず、政府の景気刺激策が期限切れを迎える今秋から来年にかけては、消費の腰折れから景気の二番底も懸念されている。




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