なぜ、「働けない若者」が増えたのか

『無業社会 働くことができない若者たちの未来』を読む

共著者である工藤啓氏(左)と西田亮介氏(撮影:今井康一)

本書の著者である工藤啓氏は若年就労支援を専門とするNPO「育て上げネット」の理事長で、無業に追い込まれた若者の個別事情に詳しい。共著者の西田亮介氏は工藤氏を通じてこの問題を知り、実情・実態をデータによって明らかにするという作業に着手、自身も大学教員とはいえ任期付であり、任期満了後のキャリアがどうなるかわからないことを思えば決して他人事ではないという実感を持っている。

若年無業者の数は200万人を超え、15歳から39歳までの若者のうち16人に1人となっているそうだ。このうち多くの者が働くことを厭うことなく、現に就労経験がある。にもかかわらず無業となり、その後求職活動をしない(できない)理由に挙げるの「病気・けが」である。

90年代後半の就職氷河期の影響が続く

一方でこうした若者たちに対する支援は実に少ない。社会のセーフティーネットは高度経済成長時代のままで、支援は主に高齢者に振り向けられている。右肩上がりで成長することが見込まれている時代においては、若いうちの貧困も「明日はおのずと解決するもの」であり、ならば若いうちに苦労しておくのはよい経験とも言え、美徳ですらあると思われていた。

だが、こうした前提はとっくに崩れている。若年世代の失業率は、全世代の失業率より高い水準にあり、90年代後半の就職氷河期以降、正規雇用の就労は悪化の一途だ。しかも日本社会は人材育成の機会を学校と企業が独占してきたので、一度そのルートを外れると再び労働市場に戻ることはとても難しいのだという。「どんな仕事でもいいではないか、文句を言わずに働け」というが、キャリアを積んでいく機会を奪われたものたちが、意欲を維持するのは大変につらいことだろう。それでも、と頑張って頑張って、ついに心や体を壊してしまうこともある。

しかも一度無業状態になると人間関係や社会関係資本も途切れてしまい、一気に孤立してしまうのだ。こうして履歴書に空白が出来ると、さらに厳しい状態に陥る。これを「自己責任」で片付けても、現実には自助努力のみで抜け出すことはなかなか出来ない。若者の雇用を取り巻くシステムの問題と、経済成長が以前のようには見込めないという社会背景は、個人のみの力ではね返せるものではない。ただでさえ数の少ない若者たちである。かくも多く無業者になってしまう状況は、彼ら自身のみならず、社会全体の大きな影響があるのは自明だろう。

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