大手ゼネコン､受注堅調も｢2ケタ減益｣続出の衝撃 大型･小型工事の受注競争に見え始めた異変

期初計画のため、各社とも慎重な見通しを出している側面はある。ただ、根本的な理由は建築工事の受注競争が激化し、工事採算が低下していることに他ならない。

大成建設は建築事業（連結ベース）の売上高総利益率が前期の12.6％から今期は8.6％と4ポイントも悪化、大林組も前期は11.2％だった建築事業（単体ベース）の売上高総利益率が今期は8.9％に悪化を見込む。

受注を取り巻く事情をつぶさに見ていくと、工事高100億円以上の大型工事と、100億円未満の中・小型工事では環境が少し違うことがわかる。

大型工事は「スーパー同士のたたき合い」

まず大型工事は、スーパーゼネコンの間で激しい受注合戦になっている。「大規模な案件は同規模企業同士の争い。スーパーゼネコン同士のたたき合い」（大成建設の桜井副社長）。

規模の大きい再開発案件はこの先も東京・新宿や品川などで残っているものの、「工事量は数年前に比べて減ってしまっている。限られたパイの中での受注競争となるため、値段の競争になる。かなり安いので（採算確保は）話にならない」（大手ゼネコンの首脳）。別の大手ゼネコンの幹部は「当社では大型案件でも粗利益率7％を確保したいが、5％を切る水準で受注する企業も出てきている」と明かす。

大林組のIR担当者も「再開発などの大型工事は一般的な工事に比べて採算が低い。しかも、いま手元にある再開発関連の工事が終わるのは2023年3月期とか、さらにその先のものがほとんど。工事が進捗すると原価低減も進むため利益率が向上していくが、当面はあまり利益寄与が大きくない」と説明する。

スーパーゼネコンの取り合いになっている大型工事に対し、中・小型工事はスーパーから大手、中堅ゼネコンが入り乱れた争奪戦となっている。