元プロ選手による「ネット教室」侮れない可能性

スポーツ選手のセカンドキャリアになりうるか

「オンライン教室」はプロスポーツ選手のセカンドキャリアとなりうるだろうか(写真:Drazen_/iStock)

入団者と同じ数だけ退団する選手がいる――。2020年10月26日に行われたプロ野球ドラフト会議では、新たに123人が12球団から指名された。真新しい帽子を被った新人選手たちの笑顔の入団発表はこの季節の風物詩だ。しかしその裏側で、前季限りでユニフォームを脱ぐ選手も数多くいる。

プロ野球選手のセカンドキャリアについては、マスコミで取り上げられることも多くなったが、いまだ課題は多い。本稿では、その選択肢の1つとして、オンラインを使ったスポーツ教室の可能性について考えてみたい。なお、今回はわかりやすくするため野球を取り上げるが、すべてのプロスポーツに妥当する部分があると考える。

23%は引退後まったく関係のない仕事に就いている

ここでプロ野球選手の引退後についての状況を整理しておきたい。日本野球機構(NPB)では、毎年約70人がドラフトで入団し、同じくらいの人数が退団する。入団と同じ人数が、セカンドキャリアに踏み出す厳しい世界である。

企業のスポーツ部に所属している選手は、引退後もその企業に残って仕事を行うことが可能なケースが多いが、プロ野球のセカンドキャリアは、全体の約23%はプロ野球とはまったく関係のない仕事に就いており、球団を持つ親会社の社員として就職するケースは決して多くはない

元スポーツ選手の最大の強みは、知名度もさることながら、これまで培った一流の競技スキルであることは言うまでもない。しかし、コーチや監督、スカウト、あるいは解説者といったスポーツ選手の「資産」を生かせる職業は引退する選手の数より圧倒的に少ない。ここにスポーツ選手のセカンドキャリアの難しさがある。

セカンドキャリアとして飲食店などの経営を始める選手の話を聞くことも少なくないが、経営を安定させるのは容易ではなく、数年、あるいは短いと数カ月で廃業してしまうケースもある。

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