持病抱えた人は今､通院にどれだけ慎重なのか 緊急アンケートでわかった患者の受診意思

緊急事態宣言下、通院を控える患者はどれぐらいいるのか（写真：freeangle／PIXTA）

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大を受けて政府は二度目の緊急事態宣言の発令に踏み切った。対象地域は当初、1都3県（東京・神奈川・埼玉・千葉）にとどめていたが、関西（大阪・京都・兵庫）・中部（愛知・岐阜）のほか、福岡や栃木にも広げ、11都府県に拡大した。

これを受けて、人が一生涯の健康・医療情報を自ら管理できるPHR（パーソナルヘルスレコード）システム「カルテコ」を開発・提供するメディカル・データ・ビジョンでは、患者1000人にアンケートを実施した。この患者アンケートは同宣言が1都3県に発令された1月7日から12日までの6日間にわたり、ウェブを通じて聞いた。1240人から回答を得た。

緊急事態宣言後も「予定通り受診する」が93％

このアンケートを実施したのは、昨年4月に発令された前回の緊急事態宣言では、新型コロナ感染を恐れて医療機関への受診を控える患者が少なくなかったからだ。今回は患者の受療行動の変化を調べた。その結果、「病院が感染防止対策を徹底しているので不安はない」などとして、9割超の患者が予定通り医療機関を受診する意向であることがわかった。

アンケートに回答した1240人のうち、「現在、通院していない」と答えた391人を除いた849人に、今年1月7日の同宣言発令後の医療機関の受診をどうするかと聞いたところ、「予定通り受診する」が93.64％、「医療機関（医師など）に相談して受診を延期してもらう」が4.83％、「受診を取りやめる」 が1.53%だった。

新型コロナに対応するため病院は昨年以来、感染防止対策を強化している。来院者にマスク着用、手指消毒をお願いし、病院の入口で通常の一般外来と、発熱者の動線を分けるなどの工夫もしている。診察の順番を待つためのロビーのソファーでは、患者同士が等間隔を保てるようにしたり、院内の随所に飛沫感染シートを張り巡らせたり、パーテーションを設置したりしている。