三越伊勢丹とJフロント、赤字幅に差がつく必然

百貨店業の一本足打法を放置したツケは大きい

三越伊勢丹の基幹店の一つである三越日本橋本店。シニア層が主要顧客のため、コロナの感染拡大による来店客数への影響が大きい(記者撮影)

低迷が続く国内百貨店にさらなる試練が訪れている。百貨店大手が12月1日発表した11月の既存店売上高(速報)は、三越伊勢丹ホールディングスが前年同月比12.5%減、高島屋が同11.3%減、大丸と松坂屋を傘下に持つJフロントリテイリングも同20.6%減と、各社とも1~2割減った。

とくに新型コロナウイルスの「第3波」とみられる感染急拡大が始まった11月下旬から来店客数が急減している。阪急阪神百貨店を展開するエイチ・ツー・オー リテイリングが「11月19日までは前年比90%で推移していたが、20日以降に82%と急失速した」と言うように、感染者数の増加が客足の減少にダイレクトに響いている。

各社の既存店売上高は緊急事態宣言に伴う一時休業が明けた6月以降、前年比2~3割減で推移。10月は微減か前年並み程度にまで持ち直したが、これは前年10月に実施された消費増税後の落ち込みへの反動によるもの。東京や大阪の一部店舗では売り上げ全体の最大3~4割を占めたインバウンド需要が消滅し、中間所得層を中心に国内客の回復も鈍い状態が続いている。

際立つ三越伊勢丹の苦戦ぶり

10~11月に発表された上場各社の2021年2月期(または3月期)中間決算では、軒並み数百億円単位の最終赤字を計上した。その中でも苦境ぶりが際立つのが、業界首位の三越伊勢丹だ。

中間期の売上高は前年同期比41.8%減の3357億円で、減少幅は同34.4%減の高島屋、同25.5%減のエイチ・ツー・オーなどと比べて大きい。営業損益は178億円の赤字(前年同期は138億円の黒字)、休業中の人件費など特別損失を含めた最終損益は367億円の赤字(同75億円の黒字)に上った。

三越伊勢丹の傷が深い最大の理由は、百貨店事業に対する依存度の高さにある。同社の百貨店事業は売上高全体に占める比率が9割を超えており、8割前後の高島屋や5割前後のJフロントと比べると業界内で突出していることがわかる。

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