スクープ!「スキー連盟クーデター騒ぎ」の真相

選任否決された皆川賢太郎・競技本部長が独白

元アルペンスキーヤーの皆川賢太郎・競技本部長。五輪には長野から4大会連続出場(写真:今井康一)
日本のスキー競技を率いてきた全日本スキー連盟が揺れている。10月18日の理事改選で、候補に挙げられていた北野貴裕会長や皆川賢太郎競技本部長、外部有識者である星野リゾートの星野佳路代表ら中枢の7人が評議員会で否決されたのだ。結果、理事は18人に減り、定数(20人~25人)を満たせない異例の事態となった。
スキー連盟の矢舩保夫専務理事は11月15日、来る12月6日に臨時の評議員会を開催し、改めて理事を選び直したうえで新体制を発足させる見通しを示した。
1年3カ月後には2022年北京冬期五輪が控えている。このタイミングで突如として勃発した役員否決劇を「何者かによるクーデター」とみる向きもある。スキー連盟内部で、何が起きているのか。渦中の皆川氏が独占インタビューに応じた。

ジリ貧だったスキー連盟

――北京冬季五輪まで、あと1年3カ月しかありません。なぜ皆川さんたちは否決されたのですか。

正直なところ私にも真相はわからないんです。当日まで、まさかこんなことになるとは思っていませんでした。

ただ、私たちがこの4年間で進めてきたスキー連盟の改革について、不満の声があがっていたのは承知しています。

――4年前、北野(貴裕・北野建設会長兼社長)さんが会長に就任し、若手の皆川さんが理事に選ばれました。外部から理事として招いた有識者たちと一緒に改革を進めたそうですが、なぜ改革が必要だったのですか。

改革を進めたのは、組織の存続が危うい状況に差し掛かっていたからです。少しだけ時代背景を説明させてください。

スキー総人口が最も増えたのは1980~1990年のスキーブーム時でした。バブルの影響やスノーボードの参入もあり、長野五輪が開催された1998年には1860万人に至りました。当時はスキー連盟の会員数も16万人ほどだったと記憶しています。

ところが長野五輪後はスキーブームが去り、2000年以降、スキー人口は減少に転じました。どうやっても減少に歯止めがかからず、現在は600万人前後。ピーク時の3分の1程度です。スキー人口の減少につれてスキー連盟会員数も減り、登録料収入や会費収入はジリ貧となりました。

そんな中でも種目数は増えました。長野五輪からモーグルをはじめ、以降ハーフパイプにスロープタイプ、ビッグエア、スキークロス、スノーボードクロスなど、新しい競技がどんどん加わった。スキー連盟の財政基盤が弱くなる一方で、種目数は増えていったわけです。

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