アルペン､突然300人リストラに至った裏事情 新業態｢山･アウトドア｣店で業績挽回なるか

2018年春に開業した新業態「アルペンアウトドアーズ」。不採算店を新業態店へ転換を進めていく（写真：アルペン）

「スポーツデポ」「アルペン」「ゴルフ5」などのスポーツ用品店を展開するアルペンが1月9日、45～64歳未満の社員を対象に、社員（アルペンと子会社ジャパーナ）の約1割に相当する300名程度の希望退職者を募集すると発表した。

アルペンと言えば、1972年に名古屋市でスキーのプロショップとして設立以降、スキーブームともに成長してきた会社だ。テレビCMの影響もあって、社名を聞くと冬のゲレンデを連想する人も多いだろう。

ただ現状、スキーやスノーボードなどウィンタースポーツ用品のグループ全体の売り上げに占める割合は5％未満。過半を占めるのは、野球、サッカー、スポーツアパレル、アウトドアなど一般スポーツ用品だ。

7～9月期は上場来初の赤字に

アウトドア関連は好調ながら、野球やサッカー、テニスなどの競技スポーツはここ数年、中学や高校の部活に参加する学生が減少し、市場が縮小している。加えて、ネット販売との競争で値引き販売が常態化。2018年は販売ピーク期である夏場に猛暑や豪雨、台風などの自然災害が重なったことで、レジャー関連用品の需要が低下し、業績悪化に拍車をかけた。直近2018年7～9月期の決算は、2006年の上場来初の赤字に転落している。

同業で「スーパースポーツゼビオ」「ヴィクトリア」などの店舗を展開するゼビオホールディングスなどと比べると、アルペンは自社ブランド商品の占める割合が全取り扱い商品の4割と高い。

アウトドア専門店の内部。週末は車列ができるほどの人気に（写真：アルペン）

アルペンは創業当初から自社商品の開発に取り組み、ウィンタースポーツ用品では「キスマーク」や「ハート」、ゴルフウエアの「コラッジオ」、競技スポーツ用品からスポーツカジュアルウエアの「イグニオ」など11のブランドを展開。スポーツメーカーの商品と比べて低価格でありながら、品質にこだわった競争力のある商品で利益を稼いできた。