治療薬は当面重症者にしか使えず、ワクチンも量産化のメドは立っていない。となると、一般の国民はどのように過ごせばいいのだろうか。
第1波では徹底した自粛と医療現場の努力、政府の決断によって医療体制を守ることができたが、油断することなく、医療提供体制を守ることが必要だ。
一方国民も、感染が拡大するリスクを念頭において、しばらくの間は注意して生活する必要がある。基本的には、身体的距離を保つ、人が集まる場所ではマスクをつける、手洗いを徹底するなど、第1波で身に付けてきた行動を継続するということ。これがひとつ。
オンライン診療拡大にも「かかりつけ医」が重要
二つ目はかかりつけ医を持つことだ。国民皆保険の下、医療へのアクセスがよくどこの病院でも受け入れてもらえる日本では、かかりつけ医がなかなか根付いていない。
それもあって日本医師会はオンライン診療には慎重姿勢を貫いてきた。現在は新型コロナの感染拡大を抑えるために期間限定で受け入れているが、やはり本来的には対面で患者の顔色をはじめ様子を直接見て診断するのがベスト。初めての患者を問診とオンラインで得られる情報だけ診断し、薬を処方するのは不安だという。
この点、普段から診ているかかりつけ医であれば、患者についての理解があるため、オンライン診療にかかわる不安も減らせる。横倉会長は「ぜひかかりつけ医を持ってもらいたい」と強調する。
新型コロナに限らず新興感染症との戦いは長期戦だ。国民も医療機関も、この新たなウイルスとの上手な付き合い方を見い出していく必要がある。
記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
ログインはこちら
印刷ページの表示はログインが必要です。
無料会員登録はこちら
ログインはこちら
無料会員登録はこちら
ログインはこちら