新型コロナショックでも不動産株が有望な理由 短期は需要激減でも長期の見方は全く異なる

「基本的にはパンデミック（爆発的な感染）は1～2年で終息し、その後は平時に戻る」（北野氏）。こうした前提に立って、北野氏が注目するのが不動産株だ。不動産の価格は本来、人が多い大都市ほど高いが、こうした地域は当然のことながら人口密度が高く、現在は新型コロナのパンデミックによってダメージを受けている。

パンデミックがあっても都市化の流れは止まっていない

だが「今回の新型コロナのようなパンデミックは、ほぼ30～40年に1度起きており、一方で都市化（密集化）の流れは止まらずに続いてきた」（同）。現在は在宅勤務などでオフィス需要が激減していることなどから、「パンデミックによって都市化の流れに歯止めがかかる」との見方があるが、同氏はこうした見方には疑問を呈する。

また、北野氏が重視しているのが、不動産株をTOPIX（東証株価指数）で割った指数の推移だ。過去50年で見ると、1971年、1986年、2007年、2013年の過去4回は、5年移動平均線をはるかに上回る上昇となっているが、これらの場合、いずれも大きなショックの後に中央銀行が積極的に対応しているという共通点があるのだ（詳細は動画を参照）。

まさに2020年に起きた今回のショックでも世界の中央銀行が積極的な流動性を供給している。これが、北野氏が今後1～2年で見ると不動産株に注目する大きな根拠の1つだ（後編は5月2日に配信予定です）。

著者フォローすると、東洋経済 会社四季報センターさんの最新記事をメールでお知らせします。