｢不倫した芸能人｣がCM業界から追放される理由 なぜ今も矢口真里にCMを頼みづらいのか？

芸能人が不倫をした場合、広告代理店やスポンサーが「即アウト」と判断するのはなぜか？（ABACA PRESS／時事通信フォト）

東出昌大の不倫は2020年初頭の芸能ニュースの中では最も衝撃をもって受け止められたが、その後すぐに対応したのが彼がCMキャラクターを務める企業である。ホンダ、オンワード樫山、サンスター、フジ住宅の4社は、発覚直後からウェブサイトに掲載していたCM動画を削除するなどの対応を取った。恐らく各社ともに契約を打ち切ったのだろう。

2016年には、“CM女王”的な地位にいたベッキーが、川谷絵音との不倫報道により10社の契約を失った。それだけ広告業界は芸能人のスキャンダルに敏感だし、一度、悪評がついた芸能人をCMに再起用することは少ない。

一方で渡辺謙のように不倫が報じられてもハズキルーペのCMに登場する例もあるが、これはハズキカンパニーの松村謙三会長兼CEOが型破りな人物だからできたことだ。

松村氏は週刊文春の取材に対して渡辺のギャラが2億円であることをバラしたうえで、「でもまあ、渡辺謙さんも不倫がなかったら、ウチのCMを受けてくれなかったと思うよ（笑）」とぶっちゃけるように、同氏にとっては広告業界の慣習はあまり気にしなかったのだろう。これは例外と考えたほうがいい。

なぜCMは「おいしい仕事」か？

今回は「広告業界が不倫を嫌う理由」について実態を述べるとともに考察したい。

まず、CMの契約料というものがケタ違いに高いことから説明しなくてはならないだろう。CMを含めた広告では、すでに好感度の高いイメージを持つ芸能人を利用して、商品やサービスのイメージ向上につなげることが多い。

芸能人には決められた演出と世界観で完全にキャラを演じ、商品や企業の顔となることが求められる。大きな責任を担うためか、ドラマやテレビ番組の出演に比べて巨額の報酬が支払われる。