やっぱり新興国経済は「軽くヤバい」ぜ

ソチ五輪やロシアの、本当の見方とは?

思えばほんの少し前まで、中国やロシアのような国家資本主義体制の国が好調で、西側の民主主義陣営は旗色が悪かった。21世紀最初の10年で、いわゆるBRICsの一人当たりGDPは3倍から6倍程度に増加した。お蔭で中国共産党の御用学者さんたちが、「さても民主主義は不便のよう。ワシらの方が賢明な政策運営ができるぞよ」と憐れむようなところがあった。

G20は、イエレンFRB議長の「対応力」に注目

ところが今年になったら、新興国経済がいろいろ危なっかしい感じになっている。アメリカが量的緩和政策の縮小を始めたところ、途端に新興国通貨が売られるようになった。ついでに安全通貨と見なされている円が買われるのは痛しかゆしだが、ともあれ今年は先進国経済が久しぶりに世界の主役に戻ってくる年となりそうだ。

思えば今日に至る新興国経済の活況とは、先進国マネーが大挙して新興国に流入したことが発端である。特にリーマンショック後のアメリカの量的緩和政策が、世界経済に潤沢なマネーを供給したことは否めない。それが昨年12月以降の「テーパリング」により、マネーが逆流を開始したとなれば、新興国経済が慌ただしいことになるのは必定だ。さしずめ今週末のG20では、アメリカの金融政策に対する新興国の怨嗟の声が飛び交うことだろう。ここはイエレン新議長の対応が見ものである。

さて、かなり前から新興国ブームに警鐘を鳴らしていたのは、モルガン・スタンレー社で15年以上にわたり、新興国関連ファンドを担当してきたルチル・シャルマ氏である。2012年春に刊行した”Breakout Nations”(邦訳は『ブレイクアウト・ネーションズ』/早川書房)は、約10年間続いたBRICsブームの終焉を告げる画期的な内容である。

次ページ今後、マーケットを揺り動かしそうな材料は?
マーケットの人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 今見るべきネット配信番組
  • 経済学で読み解く現代社会のリアル
  • 就職四季報プラスワン
  • 日本野球の今そこにある危機
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
コロナ時代の勝者と敗者<br>不動産 熱狂の裏側

実体経済の悪化を尻目に、国内外から熱い視線が注がれる日本の不動産。業界の雰囲気とは対照的に、上場不動産会社の株価は軒並み軟調です。コロナ後の新常態で誰が笑い、誰が泣くのでしょうか。現場の最新情報を基に不動産市場の先行きを展望します。

東洋経済education×ICT