日本とアメリカ「副業で稼げるか否か」の大差

2027年にはフリーランスが「多数派」になる

昨年、日本では多くの業界で副業が解禁されました。今後、われわれの働き方はどう変わっていくのでしょうか(写真:Geber86/iStock)

今から20年前、筆者がミュージシャンを生業としていた頃は、ライブハウスで、毎晩のように“ギグ”をやっていた。ギグとは「中小規模なライブハウスなどで行われるライブ」と思われがちだが、本来は「1回単位での契約に基づいて行われる仕事」のことを指す。つまり、その日だけの単発のライブのことだ。

欧米では4、5年ほど前から、このギグという語が転用され、音楽だけではなく幅広い形で「単発の仕事を受注する働き方や、その単発の仕事によって成り立つ経済活動」を指す形で使われ始めている。いわゆる「ギグエコノミー(Gig Economy)」と呼ばれるものだ。多くの場合、メインの仕事、いわゆる本業に対してサイドギグ(副業)という形で使われている。

以前は、こういった副業は「ムーンライトジョブ(Moonlight Job)」と呼ばれた。(本業が終わった後の)夜間に行う仕事という意味合いが非常に強かったが、近年では副業をしやすくする環境が整ってきたことで、あえて夜間のバイトでなくても十分副業が可能な状況が生まれている。

アメリカ人の25%が副業を持っている

そういった流れを受けてか、今やアメリカの成人男女の4人に1人は副業を持っているとも言われている。さらにミレニアル世代(1987年から1995年あたりに生まれた世代)に限定すれば約半数が副業持ちだ。また今後は、この動きがさらに加速していくことが予測されている。2018年10月時点で、アメリカ内でフルタイム、パートタイムを問わず、何らかの形でフリーランスとして仕事を得ている労働者は約5670万人になるそうだ。

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