｢30代母親の教育熱｣が無駄に高すぎる理由 ｢親の見栄で教育｣は子どもを幸せにするのか

Aさん、Bさんともに、老後やそのほかの支出について考えることなく、「よい母」として教育費を捻出することに躍起になってきました。現状、高卒より大卒のほうが生涯賃金は多く、学歴がないと非正規雇用で働く比率が高いことは明らかです。終身雇用の時代、大企業への就職の最適解は、確かに「いい大学に入れること」でした。

しかし、終身雇用が崩れた今、ただ単に大学まで行かせるという価値観が正解かは、誰にもわからないでしょう。実際、一流大学を出たのにワーキングプアに陥っている人は意外と少なくないのです。ある有名な起業家は、「大学教育は無意味」といった発言をして物議を醸しましたが、将来を見据えれば、あながち間違った発言ではないのではないでしょうか。

そもそも、教育の恩恵を受けるのは子ども本人です。親が老後破産をしてまで背負うものではないはずです。

老後資金まで教育につぎ込む母親の言い分とは

「親が子どもにしてあげられるのは教育の機会を与えることぐらい。周りも皆そうしている。それができないと親として失格だ」。身の丈を超え、教育費に過剰につぎ込む方の多くはそう言います。

しかし、結局そこに存在するのは、「無知」と「見栄」ではないかと、私は考えます。そもそも、人生にかかるお金について見通す知識や機会がないこと。そして、周りからどう思われるかが、重要な判断ポイントになってしまっていること。それが「教育費過剰」の大きな要因です。

実はこういった無知と見えによって作り上げられた「よい母」は、子どもに負の影響を及ぼしがちです。自分がしてもらったから、あるいは自分がしてもらえなかったから、「子どもにもしてあげなければいけない」という強迫観念に駆られるよりも、子どもがどうしたら独り立ちしていけるかを熟慮したほうが、長い目で見ても、子どもたちのためになると思います。

さて、Bさんの例を出してわかるように、Aさんもこのままの方針を変えず何らかの対策を練らなければ、Bさんのように50代で貯蓄ゼロの可能性も大いにあります。50代半ばのBさんは、教育ローンを抱えて退職を迎えることになるので、早急な対策が必要です。

教育への投資は、環境や子どもの特性によって大きく左右されるため、きっちり予算を立てるのは難しいものです。だからこそ「見えによる教育投資」は即刻止めることです。「老後費用」や「そのほかの支出」もしっかりと把握したうえで、教育費の上限を決めたり、親子や夫婦で話し合って進めたりと、教育費との向き合い方を考えるべきではないでしょうか。