アメリカ株はいつ「崩落」してもおかしくない

企業業績について過剰に好反応している

アメリカ株高を支えているのは、好調な企業業績だが…(写真:Brendan McDermid/Reuters)

アメリカ株は2009年3月に底を打ってから3.3倍も値を上げている。筆者が提唱してきた景気循環調整済み株価収益率「CAPE」(割高感を測る指標)によれば、アメリカ株は世界で最も割高だ。この株高は正当化できるものなのか、それともバブルか。

株高の根拠とされるのが、好調な企業業績だ。2009年第1四半期〜18年第2四半期に株価指数S&P500の構成銘柄の1株当たり利益は3.8倍になった。トランプ政権が発足した2017年1月からの20カ月間でS&P500は24%上昇。この間、企業の1株当たり利益も20%増と、株価と同じくらい伸びている。

市場参加者は時折、教訓を忘れる

つまり株価と利益はほぼ1対1の対応を保って、共に拡大してきた。これをもって、現在の株高は単にアメリカ経済の力強さを反映しているだけでバブルではない、と結論づける向きもあろう。

だが、企業業績とはそもそも不安定なものだ。業績拡大はわずか数年で終わることも珍しくない。実際、アメリカの株式市場は劇的な局面変化に幾度となくさらされてきた。たとえば2008年第4四半期にS&P500構成銘柄の1株当たり利益はリーマンショックで減損が相次ぎ、赤字に転落した。

市場参加者は企業業績に過剰反応してはならないことを知っているはずだが、時折、教訓を忘れる。ある見方が世の中で支持を集めると、そうした見方に惑わされて、誤った考えを抱くようになるのだ。

1世紀前の事例を見てみよう。1914〜1916年の2年間で企業の利益は2.6倍になったが、株価は16%しか上がらなかった。これに対し、「狂騒の20年代」には2029年までの8年間で企業の利益は5倍超拡大、株価も4倍を超える上昇となった。

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