個人投資家は｢忍び寄る危機｣に備えるべきだ このままだと2019年に｢金融危機｣が来る？

リーマン級の危機は2019年に来るのだろうか（写真：ロイター／アフロ）

世界的な金融危機「リーマンショック」から10年が経った。2008年には一時6994円をつけた日経平均株価も、今年の9月20日現在では2万3674円。アメリカの代表的な指標であるNYダウやS＆P500種株価指数は史上最高値を更新した。好調な株式市場に死角はないのだろうか。

2018年は「危機」がないまま終わるのか？

日米の現在の好調な株式市場がバブルなのかどうかはさておいて、そろそろ暴落のようなリスクシナリオも意識していいタイミングにきたのではないか。結論から言えば、個人投資家はそろそろ資産運用の戦略を見直すべきだと考える。

よく言われる話だが、世界的な金融危機は約10年サイクルで起こってきた。1987年10月の「ブラックマンデー」、1997年7月の「アジア通貨危機」、そして冒頭でも言及した2008年9月に発生した「リーマンショック」だ。「リーマン」は2008年だったが、2007年8月に「パリバショック」と呼ばれた前兆があった。偶然かもしれないが、この30年間に限って言えば、金融危機は約10年サイクルで起こってきたのだ。

それだけではない。どの金融危機も「利上げ期間」の終了後に起こっている。アメリカの短期政策金利であるフェデラルファンド（FF）金利を見てみよう。1994年1月から1995年2月までの間で同金利は3.0%から6.0％まで引き上げられた。アジア通貨危機はその約2年後に起きている。

次の利上げ期間は1999年5月から2000年5月までだった。だが株価は2000年3月をピークに下落、この年の後半にはITバブル崩壊が起きた。その次は2004年5月から2006年6月が利上げ期間。やはり2007年8月にパリバショックがあり、その後リーマンショックが起きた。

今回、アメリカの連邦準備制度理事会（FRB）は2015年12月から利上げを開始。段階的に引き上げられ、今のFF金利の誘導目標は1.75～2.0％だ。それでは、今回の利上げはいつまで続き、いつ頃終わるのだろうか。