女性医師が伝えたい「緊急避妊薬」の重要性

なぜ日本では普及しないのか?

なぜ日本では緊急避妊薬が普及しないのでしょうか(写真:Ushico/PIXTA)
日々の生活のなかでちょっと気になる出来事やニュースを、女性医師が医療や健康の面から解説するコラム「ちょっとだけ医見手帖」。今回は「アフターピル」について、NPO法人医療ガバナンス研究所の内科医・山本佳奈医師が「医見」します。

日本は「緊急避妊薬」にアクセスするハードルが高い

9月26日は「世界避妊デー(World Contraception Day)」、9月28日は「安全な妊娠中絶のための権利の日(International Safe Abortion Day)」であったことを、皆さんはご存知だったでしょうか。

当記事は、AERA dot.の提供記事です

「世界避妊デー」は、避妊に対する意識向上、そして若者が性および生殖に関する情報に基づいて避妊法を選択できるようにすることを目的とし、すべての妊娠が望まれたものであることを願って、毎年開催されている世界的なキャンペーンです。「安全な妊娠中絶のための権利の日」は、女性の安全な中絶の権利のための運動の歩みや認められた権利を祝い、安全な中絶の権利を支持する日です。

性や妊娠・出産に関わるすべてにおいて、身体的、精神的、そして社会的に本人の意思が尊重され、自分らしく生きる。そのために必要な情報を得ることができ、自分にあった選択肢にアクセス可能であること、つまり避妊する権利と妊娠中絶の権利は、女性の自律性に不可欠なのです。

しかしながら、日本は、避妊法の一つである緊急避妊薬にアクセスするハードルが高いと言わざるを得ません。今回は、緊急避妊薬についてお話ししたいと思います。

次ページ「避妊具が破れてしまった」
ライフの人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 新型コロナ、長期戦の混沌
  • 若者のための経済学
  • インフレが日本を救う
  • 仲人はミタ-婚活現場からのリアルボイス-
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
世界の投資マネーが殺到<br>沸騰! 医療テックベンチャー

2020年に世界の医療関連ベンチャーの調達額は465億ドルと過去最高を記録。10年間で5倍に膨張し、米グーグルやアマゾン、アップル、さらには中国の巨大IT企業もこぞって進出中です。国内の有望スタートアップ21社も掲載した必読の最新ガイド。

東洋経済education×ICT