それを勘案すると、上から5番目の大塚ホールディングスは上場日が2010年12月であり、スクリーニングの段階ではじかれたと考えられる。
同じことが言えるのは、サントリー食品インターナショナル（13年7月新規上場）、カルビー（11年3月新規上場）など。いずれもＲＯＥは２ケタ台だ。
逆に言えば、スクリーニングの段階で漏れた企業は、上場から３年が経過すれば、スコアリングの結果次第で、新指数の銘柄に採用される可能性があるため、”当選予備軍”という見方もできる。
新指数はスクリーニングから定量的な指標に基づいたスコアリングに加えて、定性的な要素による加点も行っている。具体的には、①社外取締役の選任（2人以上）、②ＩＦＲＳ（国際会計基準）採用または採用を予定、③決算情報英文資料のTDnetを通じた開示、という3項目。これは、「グローバルな投資基準に求められる諸条件を満たした」という指数の狙いを反映したものだろう。
6日に会見を行ったＪＰＸグループの斉藤惇社長（写真左）。新指数はどこまでメジャーになれるか
一連の選定は、「すべて公表情報に基づいて行っている」（ＪＰＸグループ・広報）というように、ＪＰＸグループが企業に聞き出した特別な情報を活用しているわけではない。そのため、企業が指数の採用をめざすならば、シンプルにＲＯＥの向上と営業利益の拡大を進めればいいということになる。
指数は毎年１回、6月を選定基準日として8月に銘柄の入れ替えが行われる。新指数がどれだけの知名度を上げるのかは未知数だが、毎年夏頃、上場企業の経営者が「ひょっとしたら、今年は構成銘柄から落ちるかもしれない」「今年こそ、指数採用銘柄に入るだろうか…」などと、気をもむことになるかもしれない。来年、落選組から脱する企業はどれだけ出てくるだろうか。
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